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2018年度指導連携施設申請

申請資格

認定基準(規則第12章第18条第2項)を備えていること。


認定基準

指導連携施設の認定基準は次のとおりである。

  1. 内視鏡室が設置されていること。
    独立した内視鏡室検査室の広さ:床面積30㎡以上(待合室、更衣室、洗浄室、リカバリー室、前処置室、麻酔室、診察室、トイレのスペースは除く)
  2. 専門医の教育に必要な各種内視鏡機器を備えていること。
    内視鏡・スコープの本数など:上部3本以上、下部2本以上
    洗浄について:洗浄機1台以上
  3. 年間検査件数が充分であること。
    年間検査件数:上部1200以上、下部250以上
  4. 非常勤指導医1名以上かつ常勤専門医2名以上の3名以上が勤務すること。
    原則として指導施設の指導医は、関連する指導連携施設の非常勤としての登録は、2施設までとする。
  5. 関連する指導施設を明記すること。
  6. 特例として、4の条件を満たさない場合でも関連する指導施設が認めた場合は、認定制度支部合同審議会に諮ったうえで、指導連携施設として認める場合がある。
  7. 十分な指導体制がとられていること。
  8. 内視鏡検査室専属のメディカルスタッフがいること。(本学会認定内視鏡技師が望ましい)
  9. 病理部門が独立して存在するか、または病理診断を依頼することのできる病理専門施設が定まっていること。
  10. 研修カリキュラムに基づく研修が可能であること。

※常勤…1日8時間、1週間で32時間の週4日以上の勤務。


2018年度申請書類申し込みについて

  • 下記より申請書と記入要項をダウンロードしてください。
    締切は2018年2月末日(消印有効)です。
    尚、一度ご提出いただいた申請書はいかなる事由でも返却出来ませんのでご了承ください。

指導連携施設申請書[PDF]

指導連携施設記入要項[PDF]


 

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血友病患者に対する内視鏡時の対応について

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