一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 Japan Gastroenterological Endoscopy Society

　COVID-19の感染拡大が続いており、消化器内視鏡診療に従事されている先生方は、内視鏡診療の継続に少なからず不安を持たれていると思います。
　日本消化器内視鏡学会と致しましては、消化器内視鏡診療に関連したCOVID-19の発生・拡大の可能性を大変危惧しているところです。しかしながら、現在の社会経済情勢や政府方針などを鑑みて、“全国一律”に内視鏡診療の中止を提言することは難しいと考えております。消化器内視鏡診療における感染のリスクも考慮しなくてはなりませんが、その一方で、私達の消化器内視鏡診療によって救われる患者さんがいることも常に考えていかねばなりません。COVID-19との戦いが長期戦になることが想定されている現状で、いかに通常の消化器内視鏡診療を継続するかも求められています。
　緊急事態宣言の解除に伴ってアップデート致しました提言改訂第6版（5月29日発信）においては、「緊急事態宣言が解除されても、無症状の感染例は一定数存在していることを念頭に、消化器内視鏡診療の際のスタンダードプリコーションは引き続き徹底してください。その上で、飛沫予防策と接触予防策をスタンダードプリコーションに追加して行うことを強く推奨します。」と記載しており、更に、「仮にハイリスク患者に対して内視鏡診療を行ったとしても、感染防護策および検査後の手指洗浄が徹底されていれば、感染のリスクは低いと判定されます。」とより強いメッセージを提示しております。すなわち、日本消化器内視鏡学会と致しましては、基本的には、事前の問診や検温などによりリスクを評価し消化器内視鏡診療の適応を適切に判断した上で、個人防護具（PPE）による防護策の徹底がなされていれば、内視鏡診療の継続は可能であると考えております。一方で、各施設におけるPPEの供給が不十分な場合は、内視鏡診療の中止等の検討が求められます。また、感染拡大地域においては、国の指針、自治体や医師会の意向も参考に対応をご検討ください。
　各施設（病院、診療所）における消化器内視鏡診療につきましては、それぞれの地域や対応される患者様の状態により異なりますので、ご施設の感染対策委員会等と十分に相談のうえ、診療にあたられるようにお願いいたします。

令和2年8月4日

一般社団法人日本消化器内視鏡学会
理事長　井上　晴洋
医療安全委員会　委員長　入澤　篤志
副委員長　古田　隆久